2017年4月19日

気象庁XML電文を「正しく」画像化するために必要な地図の話

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皆さんは「地図」気にしていますか？
伊能忠敬が日本全国を歩いて測量してまわり、精巧な日本地図を作成してから約200年、今や誰もが手のひらの上で正確な日本地図・世界地図を自由な縮尺で見ることができる便利な時代です。

それにしても、久しぶりの投稿ですが...
今回は、気象庁が提供しているXML電文を画像化する、その時に使う地図の話をしようと思います。

以前、地震発生時の震源・震度情報をブラウザ上でグリグリ動かして閲覧可能なWebサービス「EVI 地震火山詳報」を作りました。
(参照: 地震とか火山噴火情報を閲覧できるWebサイトを作った)

このとき使用した地図は、国土交通省が提供している国土数値情報 行政区域というもので、行政区（雑に言うと市区町村）単位で日本を分割した地図です。
地震が発生した後に気象庁から発表される「震度速報」「震源・震度に関する情報」では、日本の行政区単位で震度が発表されます。

さて、気象庁防災情報XMLフォーマット電文では、地震以外にも多数の情報を配信しています。
例えば...
  • 気象特別警報・警報・注意報
  • 土砂災害警戒情報
  • 竜巻注意情報
  • 地方気象情報
  • 府県気象情報
  • 全般週間天気予報
  • 噴火に関する火山観測報
  • 台風解析・予報情報
などなど...
紫外線やスモッグ、生物季節観測では桜の開花や満開などの情報も配信されています。
こういった情報の多くは行政区単位ではなく、気象庁が定める4つの地域の分け方単位で発表されています。

気象庁｜予報用語　特別警報・警報・注意報や天気予報の発表区域

簡単にまとめるとこんな分類です。下になるほど細かく分割されています。
つまり気象庁は、一番細かい単位として基本的に「二次細分区域」という地域の分け方で情報を発表していることになります。
この二次細分区域ですが、実は行政区域と1対1ではありません。
日本の市区町村数は1741ですが、二次細分区域は1775の地域からなっています。(2017年4月 現在)
ということは、行政区を更に何らかの基準で分割しているということになります。

ここまで、気象庁の用いる発表区域について簡単に説明しましたが、ここで少し気象庁防災情報XMLフォーマット電文を利用するうえでの話をしましょう。
気象庁防災情報XMLフォーマット電文(以下、気象庁XML電文)で配信される情報は、普段私たちがテレビやラジオ、新聞、Yahoo!天気やウェザーニューズなどで見る情報と根本は同じです。
私たちは、気象庁XMLを受信して処理することで、テレビなどのマスコミが発信している気象情報と同じ物を世の中に発信することができます。

ですが、これらの情報は、当然のことですが勝手に改変してはいけません。
例えば、とある市に住んでる人が「気象庁の発表する警報は大げさだ。うちの市は注意報くらいに修正しておこう。」などと勝手に書き換えて、この情報をインターネットに流してはいけません。
以下は、気象庁が公開している、気象庁XMLを利用するうえでの留意事項の抜粋です。
警報の取り扱いについて
警報は重要な情報であり、万が一、誤った警報事項や錯誤を生じさせる情報が流通した場合、気象業務法第23条へ抵触する可能性があるほか、社会への影響が大きいことから、元の電文の本質を損なうような編集は認められません。
公開XML電文の編集・加工について
気象庁が発表した予報内容と異なる独自の予報を発表することは予報業務に該当し、気象業務法により許可を受けた者しか行えません。
気象庁ホームページを通じて公開するXML形式電文のご利用にあたっての留意事項より引用
http://xml.kishou.go.jp/open_trial/considerationforxml.pdf (PDF)

さてさて、そこで地図の話です。
気象庁が発表する情報は、気象庁の定める発表区域で出る訳ですが、もし気象庁の情報を国交省国土数値情報の行政区域を使って塗ったらどうなるでしょうか？

これは、とある会社がTwitterや独自のアプリ内で配信している気象警報・注意報の画像です。
そして、こちらはゲヒルン株式会社が許諾して特務機関NERVで配信している気象警報・注意報の画像です。

注目して頂きたいのはここです。


和歌山県の田辺市は、行政区域としては画像上段のようになっていますが、気象庁の二次細分区域としては画像下段のように5つの地域に別れています。
ここで、2017年 4月18日 3:23に発表された気象警報・注意報を確認すると、田辺市龍神には大雨警報が発表されていますが、田辺市の他の地域には発表されていないことが分かります。

(画像が横に長いので、拡大してご覧ください)

別の地域でも見てみましょう。

以下は北海道の渡島・檜山(おしま・ひやま)地方に発表された気象警報・注意報です。

もう見ただけでお分かり頂けると思いますが...


北海道二海郡八雲町は、気象庁二次細分区域では八雲町八雲と八雲町熊石に分割されています。

そもそも、分割された地域は、市町村等をまとめた地域でも同一の地域に属していません。


更にその上の一次細分区域でも同一地域ではありません。


ここで、2017年 4月18日 8:13に発表された気象警報・注意報を確認すると、八雲町熊石には暴風警報が発表されていますが、八雲町八雲には発表されていないことが分かります。


さてさて...
ここまで例を挙げながら解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。
気象警報が出ていない地域に警報が出ている、あるいはその逆という情報を、あたかも真実のように世の中に配信してしまう、そんなことはあってはいけません。

ゲヒルン株式会社では、正しい情報を迅速かつ確実に分かりやすく伝えるために、気象庁二次細分区域の地図データセットやレンダリングエンジンを開発しています。

実は、気象庁二次細分区域よりも更に細かい地域分けとして、土砂災害警戒情報で使用する地域という発表区域もありますが、これに対応する地図データセットも開発しています。


ふう、だいぶ長々と書いてしまいましたが...
こういうシステムを作っている人たちの気持ちは「一人でも多くの人に、安全で安心できる生活を送ってもらいたい」だと思います。
そのためにも、現在気象庁XMLを受信して活用している方も、これから利用して何か作ろうと思っている方も、正確な防災情報を配信するように心がけましょう！

Time: 22:42 Tag: , ,

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